
金融コラム 田嶋智太郎 経済アナリスト

要人発言が円安・ドル高の流れを止めるのか?
このところ、一般に「要人」とされる人物の口から「あまりに不用意」とも思われる発言が相次いで飛び出し、世界の金融市場を揺さぶっている。実に興味深い事象であるため、ここであらためてその幾つかについて考察しておきたい。
去る6月8日、前日の主要7カ国(G7)首脳会議でオバマ米大統領が「強いドルは問題」と発言したとの報道がなされ、これを受けて途端にドルが大きく値下がりするという場面があった。当然のことながら、直後に米ホワイトハウスと大統領は報道内容を否定している。真偽のほどは明らかではないが、少なくとも米大統領ともあろう人物が“誤って"このように不用意な発言をするはずはなかろう。もし、実際に発言があったのだとすれば、それは確信犯的なものであろうし、なかったのだとすれば、それは当時の市場心理が変則的な形で表面化したものと考えられる
。
翌々日の10日、衆院財務金融委員会に出席した日銀の黒田総裁が「さらに円安に振れることはありそうにない」と発言したと伝わり、まだ立ち会い中であった日本の株式市場や東京時間帯の外国為替市場に衝撃が走った。無論、ドル/円と日経平均株価は一時的にしても急激に下落している。これは、あくまで全体の一部に過ぎないが、そうした発言があったことは事実である。
去る6月8日、前日の主要7カ国(G7)首脳会議でオバマ米大統領が「強いドルは問題」と発言したとの報道がなされ、これを受けて途端にドルが大きく値下がりするという場面があった。当然のことながら、直後に米ホワイトハウスと大統領は報道内容を否定している。真偽のほどは明らかではないが、少なくとも米大統領ともあろう人物が“誤って"このように不用意な発言をするはずはなかろう。もし、実際に発言があったのだとすれば、それは確信犯的なものであろうし、なかったのだとすれば、それは当時の市場心理が変則的な形で表面化したものと考えられる
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翌々日の10日、衆院財務金融委員会に出席した日銀の黒田総裁が「さらに円安に振れることはありそうにない」と発言したと伝わり、まだ立ち会い中であった日本の株式市場や東京時間帯の外国為替市場に衝撃が走った。無論、ドル/円と日経平均株価は一時的にしても急激に下落している。これは、あくまで全体の一部に過ぎないが、そうした発言があったことは事実である。