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金融コラム 田嶋智太郎 経済アナリスト
果たして「秋の波乱」は生じるのか?
去る6 月28 日付の日本経済新聞(朝刊)が「『秋の波乱』備える個人」というタイトルで、最近一部の個人投資家が今秋に向けて相場に波乱が生じると考え、それに備える動きを水面下で見せていると伝えていた。記事は、その証左として最近、東証の上場投資証券(ETN)である「NEXT NOTES 日経平均VI 先物指数ETN」の売買が盛んになっているという実例を挙げていた。
 このETN は、市場価格が日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)を取引対象とする「日経平均VI 先物指数」に連動することを目指すもので、その値が高いほど投資家が今後、相場が大きく変動すると見込んでいることを意味する。
 年初来、このETN の価格は下落の一途をたどっており、執筆時の値は過去最低レベルにあると言える。つまり、足下の相場変動は歴史的にも異常と言えるほど小さくなっており、一部の投資家は将来的にその反動が大きく見込める(相場は荒れる)と考えているわけである。
 それにしても、彼らはなぜ、今年の秋ごろに「波乱」が生じると考えているのか。それは一つに、この10 月にも米連邦準備制度理事会(FRB)が量的緩和策の幕を引く可能性が高く、金融政策の変わり目には市場が神経質になりやすいと見ていることがある。
 また、11月の米中間選挙で与党の劣勢が伝えられていることやイラク情勢の先行きが不透明なこと、日本の年後半における物価の伸び率が想定通り再加速するかどうかは定かでないことなど、秋口に様々なイベントリスクが重なることも見逃せない。
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