金融コラム
田嶋智太郎 経済アナリスト
田嶋智太郎 経済アナリスト
2014年も日本株は上昇と相成るのか
2013年を通じて確認された円安・ドル高＆日本株高の傾向は基本的に2014年も引き継がれることとなりそうである。ただ、それは必ずしも直線的なものではなく、どちらかというと年前半は一時的にも逆流が生じやすいものと見られる。前回の本欄でも述べたように、ドル／円の強気相場については「目先、あまり欲しがり過ぎてもいけない」。仮に、ドル／円が一時的にも調整含みの展開となるならば、日経平均株価もまた一時的な調整を強いられる場面があろう。
平成バブル崩壊以降の平均値を見ると、日経平均株価の年間最大上昇率は15.6％、年間最大下落率は17.2％となっている。2014年の日経平均株価は1万6147円からのスタートとなっており、これを基に計算すると想定高値は1万8666円、想定安値は1万3370円ということになるが、統計的に冬季五輪が開催される年の変動率は小さくなる傾向が認められており、その点を勘案すると大よそ1万4000～1万8000円あたりのレンジで推移すると見るのが適当ではないかと思われる。
民間エコノミストの予想平均では、消費増税の影響により今年の4－6月期の実質経済（GDP）成長率は年率マイナス4.6％程度に落ち込むと見られている。過去の事例をひもとけば、実質GDPが大幅マイナスとなる時期の日経平均株価は、いずれも10％を超える下落率となっていることが確認できる。例えば、リーマン・ショック前の08年4－6月期に実質GDPが年率マイナス4.5％に落ち込んだ時期の日経平均株価は13.9％の下落を見た。よって、今年の4－6月期あたりに日経平均株価が1万4000円あたりまで調整したとしてもさほどの違和感はないだろう。
平成バブル崩壊以降の平均値を見ると、日経平均株価の年間最大上昇率は15.6％、年間最大下落率は17.2％となっている。2014年の日経平均株価は1万6147円からのスタートとなっており、これを基に計算すると想定高値は1万8666円、想定安値は1万3370円ということになるが、統計的に冬季五輪が開催される年の変動率は小さくなる傾向が認められており、その点を勘案すると大よそ1万4000～1万8000円あたりのレンジで推移すると見るのが適当ではないかと思われる。
民間エコノミストの予想平均では、消費増税の影響により今年の4－6月期の実質経済（GDP）成長率は年率マイナス4.6％程度に落ち込むと見られている。過去の事例をひもとけば、実質GDPが大幅マイナスとなる時期の日経平均株価は、いずれも10％を超える下落率となっていることが確認できる。例えば、リーマン・ショック前の08年4－6月期に実質GDPが年率マイナス4.5％に落ち込んだ時期の日経平均株価は13.9％の下落を見た。よって、今年の4－6月期あたりに日経平均株価が1万4000円あたりまで調整したとしてもさほどの違和感はないだろう。
