何より、日本株の下げの最大の要因は、顧客からの解約要請と金融機関による信用供与枠の抑制で、現金の必要に迫られた海外ヘッジファンドの｢換金売り」に因るところが大きい。当のヘッジファンドは、このところ総じて経営悪化の傾向を強めており、これまでに350ものファンドが解散。多くのヘッジファンドが決算を迎える12月で、これまで続いた換金売りが一巡すると見る向きも多い。08年3月期まで6期連続の増益となった上場企業は、その間、着実に負債を返済し、純資産を積み上げてきた。その結果、東証１部全銘柄の株価純資産倍率(PBR)は、現在でも１倍（解散価値）を下回っており、これは誰が何と言おうと「異常」である。
ヘッジファンドだけでなく米国の株式投信も解約の増加から日本を含む外国株を売っているのが現状だ。
